山岳遭難者検知システムの実証実験

以前にも紹介したが、富山県立大を中心に開発した山岳地帯でも広く検知できる周波数帯の電波を使った新しい山岳遭難者検知システムの第一回評価会合が9月16日に富山市の富山国際会議場であったようだ。システムのデモンストレーションを交え、仕組みなどを確認し、実証実験を10月からはじめ携帯電話がつながらない谷筋を含め北アルプス立山・剣岳周辺で機能や性能を検証して2017年春の実用化を目指すそうだ。評価会は研究・開発を進めてきた富山県立大の岡田敏美名誉教授が座長を務め、共同開発した北陸電気工業をはじめ県警山岳警備隊、県の担当者ら11人で構成されている。システムの概要を説明では登山者に衛星利用測位システム（ＧＰＳ）機能付きの小型端末を携帯してもらい、これが発する電波を捜索拠点の山小屋などに設けた検知端末で受け、登山者の位置情報を表示する仕組みが紹介されたそうだ。
デモンストレーションでは、会議場を山小屋と想定して端末を設置し、登山者役の関係者が約50m離れた富山城址公園内から発したＧＰＳによる位置情報が端末の地図上に表示され、遭難信号が発せられると、端末から音が鳴ったりすることを確かめたそうだ。「2、3秒で位置が分かり複雑な山岳でも十分捜せる能力を持つと強調した一方で「新しい機能が満載で、いかに安くメーカーが提供できるかが課題となる」とはなしている。システムで使う周波数150MHzの電波は国が電波法関係省令を改正し、人の検知にも利用できるようになっている。ヘリコプターからだと、8kmほど先まで探索が可能で、立山連峰一帯がカバーでき、水や噴石の中も捜索できる唯一の電波という。価格が問題のようだが入山料などを徴収して設置費用を捻出できるといいですね。

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