ICTで山岳遭難対策

長野県内で相次ぐ山岳遭難を防ごうと、ICT（Information and Communication Technology　情報通信技術）システムを活用した山岳遭難対策を推進する「山岳遭難対策モデル事業化プロジェクト推進協議会」を発足させたそうだ。県や県警と山岳関連事業者、情報通信事業者など27団体で構成し、1914年度に実施したICTを使った実証実験の成果などをもとに協議を進めて2016年夏の運用開始を目指すそうだ。実証実験は、GPSなどの地理・空間情報を、防災・減災に生かす国土交通省の2014年夏と冬に北アルプスの山域で行われている。発信器を登山者に身に付けてもらい、登山道の途中にある各山小屋に設置した受信機で登山者の行動経路をたどる実験を実施し、冬は、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）が打ち上げた準天頂衛星からの電波をスマートフォンや専用の機械で受信し、従来のGPSより高精度で位置情報を特定する実験を行った。今後は登山者の家族が登山者が通ったルートを確認したり、登山者が遭難の危険がある場所に近づいた場合に登山者自身に警告したりするシステムの構築を目指すそうだ。システムに頼りすぎず、まづは登山者の技術向上や、登山計画書と合わせて登山者の山中での行動範囲が判らないと有効な対策にはならないでしょうね。

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